テレビショッピングやカタログ通販で培ったノウハウを自社のネット通販に生かす

(株)ヤマト屋

婦人用ファッションバッグなどを製造する(株)ヤマト屋は、従来の取引先である百貨店や卸問屋に加え、テレビショッピングや大手のカタログ通販などに販路を拡大。こうした果敢な事業展開で培ったノウハウを生かし、自社通販をスタート。新規顧客の獲得と売上拡大を目指している。

顧客の声を生かしたモノづくり 独自の差別化戦略を推進

 全国の百貨店の店頭をはじめ、大手各社のテレビショッピングやカタログ通販で取り扱われている婦人用ファッションバッグを製造する(株)ヤマト屋。同社は7年ほど前に通販サイトを開設、通信販売に乗り出している。
 同社の創業は、現代表取締役社長の正田誠氏の曽祖父にあたる竹次郎氏が、1892年に浅草仲見世に和装小間物店を開業したことに始まる。戦後、バッグの製造を本格化させ、全国の百貨店に販路を広げ、業績を拡大。創業以来、昔ながらの顧客重視の経営姿勢を貫いてきた。
 主な製品は約100点あり、色・柄・サイズを含めると約300点。ハンドバッグ、ウエストバッグ、エコバッグなど、主力の婦人用ファッションバッグの価格帯は、海外一流ブランドなどよりやや低い中価格帯に設定しており、9,000円前後が中心。このほか、トラベルバッグや紳士用のビジネスバッグ、財布などの小物も取り扱っている。
 近年は、海外から安価な製品が流入し、国内の中小メーカーが苦戦を強いられている中で、同社は独自の差別化戦略を展開。①顧客の声を生かした機能性の高いデザイン、②徹底した品質管理、③耐久性が高いオリジナルの生地使用などを特長としている。
 顧客の声を集める①の体制を見ると、従業員20人の規模でありながら、顧客の相談や問い合わせを受け付けるフリーダイヤルは4回線を使用し、平日でも10件以上のコールが入る。また、各地の百貨店で同社製品の売り場を担当する8人の販売員や、正田氏自ら、顧客とコミュニケーションを図る機会を見つけては要望や意見を吸い上げ、「長財布も収納できるサイズのポケットがほしい」といったニーズを、3人の企画スタッフが製品の改良や新製品の開発につなげていく。
 製造は国内の縫製工場に委託している同社だが、②の品質管理では、例えば、製造時にミシンの針が折れて混入することを防ぐため、委託先の工場に同社の社名入り特注針を使用してもらい、針を1本ずつ管理することで混入を防止。一方で、破損などに関するクレームの原因を徹底究明するため、金具や持ち手の耐久性をテストする多様な検査機器を完備して、再発の防止に役立てている。中には同社が開発し、特許取得済みの機器もある。
 製品の多くは③の生地を使用しているが、これは、同社と卸問屋、工場の3者が共同で開発し、特許取得済みのポリカーボネイト素材。紫外線や水、高温・低温など、環境的な要因による劣化への耐久性が高い上に、軽くて柔らかいのが、特長という。
 現在、同社の年間売上高は約5億5,000万円(2013年8月期)。ただし、そのうち、自社で運営するネット通販の占める割合は、まだ数%程度。残る大半の売り上げは百貨店・問屋・通信販売会社となっている。

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月刊『アイ・エム・プレス』2013年10月号の記事