マス広告でブランド認知 インバウンドで顧客をつかむ

オフィス・デポ・ジャパン(株)

オフィス用品販売を手掛けるオフィス・デポ・ジャパンは、これまで2つに分かれていたブランドの統合を機に、見込客に対するアプローチ法を再検討。各チャネルの特性を活かした顧客化施策の構築を目指す。

ブランド統合を機にマーケティング戦略を見直し

 全世界に1,000軒以上の店舗を展開する米オフィス・デポが日本のオフィス用品販売市場に参入、オフィス・デポ・ジャパンを設立したのは1999年のこと。以来、東京・山の手線内エリアを中心に13店を出店するなど、積極的な店舗展開を図る一方で、店舗事業を補完するチャネルとして一部地域で通販事業を展開してきた。またそのほかに、全国を網羅する通販事業を「バイキング」ブランドで運営してきたが、2003年1月、店舗事業と通販事業を「オフィス・デポ」ブランドに一本化した。
 これに伴い、市場におけるポジショニングや競合他社との差別化を図るための販売スタイルの再検討を始め、現在は「ブランド統合によるメリット、デメリットを徹底的に洗い出し、マーケティング・プロセスを見直す段階にある」と、マーケティング本部 本部長稲辺裕樹氏は語る。すでに、ブランド認知と新規顧客獲得を狙ったマス広告を展開するなど、新たな試みも始まっている。稲辺氏によると、例えば新聞広告の場合、どんなにエリアを絞っても関東全域はカバーしてしまう。山の手線内という限られたエリアに点在する店舗への集客のために、マス媒体を活用するメリットがあるかどうかは疑問だった。しかし全国展開の「バイキング」を「オフィス・デポ」ブランドに統合したことで、マスのメリットを最大限に活用するチャンスが生まれたのだ。

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月刊『アイ・エム・プレス』2003年7月号の記事