SPAの草分けが挑むEC拡大への取り組み

タビオ(株)

靴下の卸問屋からSPAへと転身を図り、日本のSPAの草分けとして知られるタビオ(株)。同社がECを推進するに当たって課題としていることは、フランチャイズオーナーの理解を得ること。現在、ECの売上規模はわずかだが、同社では将来的にはECのみで1企業として成り立つ規模にまで成長させようと意気込んでいる。

「お客様の足にやさしい靴下」を追求した結果たどり着いたSPA

 日本においてSPAを語る上で欠かせないのが、全国に靴下専門店「靴下屋」などを展開するタビオ(株)である。同社の創業は1963年。大阪で靴下専門の卸問屋としてスタートした同社は、創業当初、玉屋、鈴屋、三愛といった人気アパレルショップに靴下を卸していたが、1984 年に「靴下屋」第1号店をオープン。以来、国内主要都市に「靴下屋」、百貨店に「CHAUSSETTES」を展開し、急速に店舗数を伸ばすと同時に、卸売りを縮小していった。
 同社が卸問屋からSPAへ移行した背景には、不易流行をモットーに「お客様の足にやさしい靴下」を追求してきたことが挙げられる。かねてよりオリジナル商品の企画を模索していた同社では、卸事業が軌道に乗ったところで、それまで温めてきた自社商品を製造・発売した。ところが、販売員からお客様に十分な商品説明がなされなかったことから、返品されるケースが相次いだのである。返品してきたお客様に対して1通1通、返事を書いていた同社の越智直正社長は、その時、高品質な商品を作っても、その良さがお客様に伝わらないことに憤りを感じたという。その後、同社では出店に乗り出すと同時に、1990年代にはカテゴリーキラーとしての事業の基盤固めに注力。現在では、「靴下屋」と「CHAUSSETTES」のほかに「Mighty Soxer」「Tabio」「Tabio HOMME」「Tabio GARAGE」「Kurashika」の7ストアブランドを展開し、直営店140店、フランチャイズ137店、計277店舗を保有。うち6店舗を英国に出店している。
 同社のコア・ターゲットは中高生とOLだが、店舗の立地に応じてキッズやメンズも取り揃え、ファミリー層にも対応するなど、対象とするお客様の層は幅広い。取り扱いアイテム数は、1ブランド約700品番。複数のブランドで共通の商品があることから、7ブランド合計で約2,300品番となっている。
 同社では、フランチャイザーとしてロイヤルティ収入を得るのではなく、フランチャイジーに自社商品を卸し、その商品代金を収入源としている。現在では、売り上げの大半がフランチャイジーおよび直営店によるもので、フランチャイジー以外への卸はほとんど行っていない。

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月刊『アイ・エム・プレス』2008年5月号の記事