今週は、入稿の話ばかり書いてしまったような気がするが、
昨日、月刊「アイ・エム・プレス」11月号の入稿がようやく終わった。
以前にもご紹介したが、特集のタイトルは、
通信販売会社のマルチチャネル戦略
総論のまとめ方の文脈についての、
担当ディレクターとの意見のすり合わせが思いのほか難航し、
入稿予定時間を大幅に過ぎてしまった。
なかなか100点満点というわけにはいかないが、
まずまずの出来にはなっていると思う。
折しも、昨日の日経朝刊35面に、
「ネット通販に業界団体　11日発足　ガイドライン策定」
という記事が掲載されていた。同紙によると、
日本通信販売協会、楽天、ヤフーなどネット関連16社が、
「インターネット通信販売推進協議会」（仮称）を開設、
ネット通販で表面化する不正取引や表示問題に対応し、
消費者が安心して利用できるルールづくりを目指すという。
ちなみに、日本通信販売協会の会員は、アナログ系通販が主体である。
これまで、アナログ系通販とデジタル系通販は、
まるで別個の業界であるかのように論じられてきたが、
販売チャネルとしてアナログ・メディアを活用しようと、
デジタル・メディアを活用しようと、お客様にとって見れば、
いずれもA社ならA社の通販であることには違いない。
ましてや、弊誌11月号の特集ではないが、
今や、アナログ系企業はインターネット販売を強化しており、
一方のデジタル系企業には出店に関心を示す気配が感じられる。
弊誌では創刊以来、アナログ・メディアも、デジタル・メディアも、
はたまたコールセンターにしても、
顧客の視点に立てばその企業との接点であることに変わりはなく、
また企業にとっても、「その」顧客との接点であることに
変わりはないことを主張してきているが、
昨日の日経の記事を読んで、きっかけはともかく、
いよいよ、弊誌の主張が受け入れられる時代がやってきたと思った。