英語学校のNOVAが破産手続を開始して2ヶ月あまりが過ぎたある日、
同社が提供していた通常の英語教室とは異なる、
Voiceという会話コースの会員だった私に、
以下のようなDMが届いた。発信人はもちろんNOVAではなく、
NOVAの事業譲渡先となった㈱ジー・エデュケーションである。

この2ヶ月あまりの間、TVや新聞のニュースでは、
ジー社が旧NOVA会員に対して優遇措置をとるということは見聞きしていたが、
実際に同社から個別のアプローチがなされたのはこれが初めて。
まあ、破産した会社とその事業の一部を継承した会社の話だから、
素敵なサービスなど期待するほうがおかしいわけだが、
それにしてもいまいち納得いかないのは、
私を含む旧NOVA会員に対してジー社が提供している優遇措置が、
マスコミやホームページ以外では、知らされてこなかったことである。
私もマスコミを通して、同社のみならず他の英語学校が
旧NOVA会員を対象に優遇措置を設けていることは知っていたが、
当時のマスコミ報道では営業開始する教室は遠方ばかり。
いくら優遇措置を設けてくれても、通えないような遠方では意味がない。
ホームページも見るには見たが、変化する情報を継続的に追うのは無理というもの。
しかも、地元の教室が既に別の店に看板を挿げ替えているという中、
家から徒歩30分圏内に新NOVAが開校されていることは、
このDMが来るまでまったくもって知らなかった。
そんな中、私自身はすでに他の英語学校にスイッチしてしまっている。
新NOVAの教室は順次、開校しているそうだが、
教室開校が決まる都度、そのエリアに居住していたり勤務していたりする会員、
あるいはその近くにあった旧NOVAの教室の会員に、
DMやeメールで知らせるわけにはいかなかったのだろうか？
ただでさえ優遇措置を設けるのだから、
それ以上に会員サービスにコストをさけないということかもしれないが、
であれば、75％優遇を70％優遇にしてでも、
DMなどパーソナルメディアにより知らせて欲しかったと思う私。
ジー社には、旧NOVA会員の住所・氏名などの連絡先のみならず、
レッスン履歴まで渡っているにもかかわらず、
初めてやってきたDMが「『優遇措置入会制限』に関するお知らせ」
（優遇措置の期限を設けたというもの）というのは、どうにもいただけない。
このDMでようやく事態の詳細がわかり、さて、お付き合いするかどうか、
というところなのに、なんだかずいぶんなご挨拶ではないだろうか？